アメリカでは、肥満の原因のひとつとして、加糖したジュース、ソーダの過剰摂取が指摘されており、砂糖税、ソーダ税などが研究者の間でも真剣に議論されています。

8月号のAmerican Journal of Public Healthでアメリカハーバード大学医学部のJason Block博士らが発表した研究内容によると、砂糖入りのジュース・ソーダなどの消費は、教育的な介入よりも値段を上げることで、低下することが明らかになりました。

この研究はアメリカボストンのBrigham and Women's Hospitalのカフェテリアで実施されました。研究はカフェテリアで販売される砂糖入りの炭酸飲料の値段を0.45ドル値上げするところから開始され、この値上によって売り上げは26％ダウンしました。

一方で、チラシやポスターなどで砂糖入り炭酸飲料摂取による健康被害（年に7～10kg減量すると糖尿病リスクが１／２になるからまず１日１本だけ、砂糖入りのソーダをゼロカロリーや砂糖不使用、水などに代えてみよう）などを啓発しましたが、まったく影響がありませんでした。しかし、価格の値上げ＋ポスター掲示などの健康教育を組み合わせた場合、36％も消費量が減りました。

この結果から、教育指導を単独で行うよりも、砂糖入り炭酸飲料の値段も一緒に引き上げないと、消費量が減らないことがより明確になったと博士らは述べています。
医療ジャーナリスト　宇山恵子
American Journal of Public Health　８月号